新型コロナウイルスの感染拡大と地震という最悪のパターンに備えて今こそ震災への備えを万全にするべき

3月7日、中国の南東部に位置する福建省泉州市において、新型コロナウイルス感染者隔離施設として利用していたホテルの建物が倒壊したというニュースがあった。

倒壊したホテルの中には最大で70人以上もの人が閉じ込められていて、マスク姿とゴーグルで防護した重装備の救助員たちが幼い子供を両手で抱えて救助している様子が報道されている。

この建物の倒壊自体は、改装工事中の不手際が原因となって引き起こされたという報道もあるので、直接的な関係はないのだが、

この事故の映像を見ていて、ふと、新型コロナウイルスの感染拡大地震という二つの事態が重なってしまった時に想定されることになる最悪の状況を連想してしまった。

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災害と疫病との関係とスペイン風邪

 人類の歴史においては太古の時代から災害と疫病とは切っても切れない深い関係にあり、天災や戦乱に見舞われた古代の都ではしばしば流行り病が広がることによって多くの人々の命相乗的に失われていくことになった。

そして、

このように天災や戦乱による都市の荒廃衛生環境の悪化疫病を引き起こすことがあるのであれば、

それとは逆に、

すでに別の原因で始まっていた疫病の流行天災や戦乱を通じてさらに深刻な感染拡大を引き起こしていくケースもある。

実際、

1918に始まるスペイン風邪世界的な流行は、戦争の影響を直接的には受けていなかったアメリカで始まることになったものの、

その後、当時、第一次世界大戦中であったヨーロッパにおいて感染拡大が大きく広がっていくなかでスペイン風邪と呼ばれるようになり、

結果として、当時の世界全体の人口の4分の1にあたるおよそ5億人の感染者5000万人の死者を出したとも言われる人類史上最大のパンデミックが引き起こされることになった。

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新型コロナウイルスの感染拡大への警戒感が高まっている今こそ震災への備えを万全にするべき

一方、現在のことに話を戻すと、

イランイタリア韓国などを中心とする世界各国日本国内においても新型コロナウイルスの感染拡大が広がっていくなか、

世間の警戒は、ウイルスの感染予防対策とそれに伴う心理的なパニックの抑制といった点に集中している。

しかし、その一方で、

こうした新型コロナウイルスの騒動が起こる直前の時期にあたる去年の年末ごろの時点では、NHKの放送でも体感「首都直下地震ウイーク」と銘打って、

1週間連続でほとんど1日中にわたって首都直下地震についての警鐘と地震に備えた対策や備蓄を呼びかける番組を放送していたように、

首都圏を中心する日本全国においては大地震の危険性が非常に高まっているという情報が飛び交っていた。

当たり前のことではあるが、

ウイルス人間の側政治的な都合などとは無関係に感染を拡大していくように、地震や津波などの天災もそうした人間社会の情勢やウイルスの感染状況にお構いなく起こる時には突然やって来るものなので、

今回の新型コロナウイルスの感染拡大期日本国内での大地震の発生がちょうど重なってしまうという最悪のパターン十分に起こり得ることになる。

そして、

もしも日本国内大地震が起きた時に、それと同時に、新型コロナウイルスの感染拡大も広がっていて、すでに医療現場が大きく疲弊しているとすれば、

倒れた家具の下敷きになって怪我を負ったとしてもすぐに手当てを受けられないかもしれないので、それに備えて、家具の転倒対策を今のうちに行っていくことが必要である。

また、地震や台風などの影響によって電気や水道などのインフラが一時的に使用不可になってしまうことがあればトイレなどの衛生環境が悪化することになるので、

新型コロナウイルスなどの感染症予防対策のためにも、災害用の簡易トイレ新聞紙消臭袋黒ビール袋などといった衛生用品の備蓄も必要となる。

つまり、そういった意味では、

新型コロナウイルスの感染拡大という一点に日本中さらには世界中警戒感が集中しつつある状況にある今こそ、そうした感染症対策への備えをさらに乗り越えて、

地震や津波台風や大雨などの災害に備えた万全の備え少しずつ整えていくことが今まで以上にさらに重要になっているとも考えられるのである。

・・・

次回記事:スペイン風邪の第一波と第二波と第三波の具体的な時期と特徴の違いと流行の開始から終息までの実質的な期間

前回記事:スペイン風邪の死亡率が海上の方が陸上よりも高かった理由とは?第一次世界大戦中のアメリカ軍の資料に基づく致死率の比較

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